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2006年09月26日Tue [10:37] 世界の話題  

デルゴン貴族

李コウシュ氏の著作「民族改造論」で、『朝鮮民族は、民族性を改造しなければ、自主自立は不可能』とされています。この中で言われている朝鮮民族の問題点とは、虚言と騙し(嘘つきで信用できない)、空想と空論(事実はどうでも良い)、表裏不同(表面と内心が異なる)、臆病、卑屈利己主義(非社会的)などとの分析です。

デルゴン貴族 SF用語
デルゴン人の支配階級。 一般のデルゴン人とは異なり、翼はない。レンズマンにしてようやく抵抗できるかできないか?という位に強力な催眠テレパシーの持ち主。他の生物(特にヴェランシア人)を各種の拷問によって「ゆっくり」と死に至らしめ、その過程で生命力を貪り食うというなかなか趣味の良い種族。キニスン,バン・バスカークと協力したウォーゼルによって滅ぼされた。

「慰安婦」対日非難決議案 米下院で採択も  (産経新聞) - 9月23日8時0分更新

第二次世界大戦中の慰安婦問題をめぐる米下院での対日非難決議案について、提案者のエバンス下院議員(民主)らは21日、国際関係委員会(ハイド委員長)での13日の採択に続き、来月上旬の会期末までに下院本会議での採択をめざす方針を表明した。下院の総意を示す本会議で決議された場合、この問題で日本の立場が反映されないまま、韓国などの主張が、米国における政治的な「定説」となることが懸念される。

下院議員の改選を控えた11月の中間選挙前に決着を図る戦術で、慰安婦問題を追及する在米韓国系団体「慰安婦問題ワシントン連合」(ソ・オクチャ会長)との連携も強めている。

記者会見でエバンス議員は、「戦前・戦中に20万人を超える女性や少女が日本政府により性的奴隷とされたことは、これまで最も無視されてきた20世紀の国際法と人権の蹂躙(じゅうりん)だ」と発言した。その上で、決議案の採決を会期末までの本会議の議事日程に加えることを下院議長らに働きかけるよう訴えた。

この決議案は、慰安婦について、旧日本軍がアジア太平洋地域で「若い女性を性的苦役に就かせる目的で誘拐した」と認識。日本政府に対し、この問題の歴史責任の認知や学校教育での指導などを求めている。

現在、下院は与党共和党が多数を占めるが、決議案の共同提案や支持表明にはクリストファー・スミス議員ら共和党議員も参加。カリフォルニア州選出の日系議員マイク・ホンダ議員(民主)も、「日本はこの悲惨に対する謝罪を拒絶している」と強い支持を表明した。


朝鮮民族がデルゴン貴族なら、さしずめ中国人はデルゴン人と言うべきなのでしょうか。このデルゴン人たる中国人の基本的な考え(精神性)は、客家に通じるらしい。

客家  出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
客家(ハッカ、北京語 : Ke`jia- /客家語 : Hakka)は、中国の南部に住む漢民族の下位集団あるいは部族(tribe)のこと。 唐から元のころに華北から移住してきた人々の子孫であるとされる。主な居住地域は、湖南省・福建省・広東省などの山間部で、在外華僑・華人として東南アジア諸国に暮らす者も多く、華人の3分の1は客家人である。また、台湾においても大きなエスニック・グループを構成しており、公共の交通機関などでは北京語、台湾語についで客家語の放送が行われることが普通である。また台湾では、ケーブルテレビへのコンテンツプロバイダーという形態ではあるが、世界で唯一の客家語専門チャンネル「客家電視台」があり、ニュースや文化的な番組をはじめ、ドラマなど娯楽番組などの放送もおこなっている。

客家の人々は、周囲の中国語の諸方言よりも北方の方言に近い客家語を話すなど、周辺に住む他の漢族集団とは異なった独特の言語・文化を持ち、一般に外来者として離れた場所に居住している。そのために歴史的に他の集団と軋轢を起こすことも多く、洪秀全ら太平天国の指導者たちも客家から出た。

移民の通例として土地の所有が困難であったために流通や商業に従事することが多く、師弟の教育にも熱心なことで知られる。商業のほかには教育の高さから教職につくことが多く、また伝統的な中国人の発想として卑しめられることの多かった軍人となった者も近代以前から多い。これらの特色から「中国のユダヤ人」などと呼ばれることもある。




福建省の山間部では、外部からの襲撃を防ぐために、土楼(円形のものは円楼、正方形など四角形のものは方楼)と呼ばれる独特の集合住宅を築いてまとまって居住している。


客家の特徴的な精神性として、以下のような点が上げられる。

1.正邪の区別をはっきりさせる
2.歯に衣を着せる事無く、物事をストレートに主張する
3.祖先崇拝の念が厚く、祖先祭祀の儀礼を欠かさない
4.儒・仏・道を混合した思考をもつが、とくに儒教(朱子学)に基づいた道徳観が強い
5.異民族からの圧迫に対する自衛から、民族意識を高めてきた
6.同族ネットワークを用いた、横のつながりが強い
7.自らを『中華』の正統継承者として、誇りを持つ
8.実利的な考えを持つが、強固な理念に基づいた価値基準を持ちたがる
9.明朝で多くの科挙合格者を出していて、今でも教育には熱心

これでは、とても朝鮮デルゴン貴族とソリが合わないはずです。つまり昨今の韓国が国際的に孤立してきた理由の1つが、中華デルゴン人一般の知的水平線が拡がってきた事による矛盾の噴出と、保守的デルゴン人の情報封鎖。それでもデルゴンを世界の一員に軟着陸させようとするなら避けられない、矛盾点の緩和政策。ここに朝鮮民族の『孤立』が、益々深まってきたと読むべきなのでしょうか。

在日が帰国・帰化しない理由 「在日特権」

[地方税] 固定資産税の減免
[特別区] 民税・都民税の非課税
[特別区] 軽自動車税の減免
[年 金] 国民年金保険料の免除
        心身障害者扶養年金掛金の減免
[都営住宅] 共益費の免除住宅
         入居保証金の減免または徴収猶予
[水 道] 基本料金の免除
[下水道] 基本料金の免除
        水洗便所設備助成金の交付
[放 送] 放送受信料の免除
[交 通] 都営交通無料乗車券の交付 JR通勤定期券の割引
[清 掃] ごみ容器の無料貸与
        廃棄物処理手数料の免除
[衛 生] 保健所使用料・手数料の滅免
[教 育] 都立高等学校
        高等専門学校の授業料の免除
[通名]   なんと、公式書類にまで使える。( 会社登記、免許証、健康保険証など )
        民族系の金融機関に偽名で口座設立→犯罪、脱税し放題。
        職業不定の在日タレントも無敵。
        凶悪犯罪者の1/3は在日なのに実名では報道されない。
[生活保護] 家族の人数 × 4万円 + 家賃5万円 在日コリアンは、ほぼ無条件で貰えます。
         日本人は孤児だろうと病気だろうと、絶対に貰えない。
         予算枠の大半を、人口比率1%未満に過ぎない在日が独占。
         ニートは問題になっても、この特例は問題視されない。
[住民票]  「外国人登録原票」は通常、一般人では閲覧できない。
         ( 日本人の場合、債権関係の係争で住民票を閲覧される )
「生活保護予算の大半は在日だけの特権保護費」


レンズマン並の経済力を持っている日本ですが、何時までも元気だと言う訳にもいかない。更に今後は在日外国人が急増するでしょうし、在日外国人同士の整合性を問われる局面にも成りかねない。

折角好意を持って日本を見てくれている諸外国人に、『日本は差別的だ!!』などとの印象を与えない為にも、特定外国人問題は考え直す時期が来ているのです。左翼風に「昔の日本が間違ったから悪いのだ」と言っても、将来の日本まで間違わせる様な論理は通りません。植民地や侵略戦争を仕掛けた国は世界中に数多くありますが、それで将来にまで禍根を残そうとする国は無いのですから。

「対日関係良好」、東南ア・印で9割超…7か国調査
(2006年9月3日23時55分 読売新聞)

読売新聞社は、韓国日報社、ギャラップ・グループと共同で、「アジア7か国世論調査」を実施した。東南アジア諸国では、「日本との関係が良い」と見る人が9割以上に達した。

「日本を信頼できる」人も7~9割を占め、対日感情の良さが裏付けられた。一方、急速な経済発展を背景に、東南アジアでの中国の好感度も増しており、関係強化の進展が示された。

調査は、インド、インドネシア、マレーシア、タイ、ベトナム、韓国および日本の7か国で、6月下旬から7月中旬にかけて面接方式により実施した。アジアの複数国で同時に世論調査を行ったのは1995年、96年に続き3回目。

日本との関係が「良い」は、インドネシアとタイでは「非常に」と「どちらかといえば」を合わせてそれぞれ96%に達し、ベトナムで計92%、マレーシアでは計91%に上った。この4か国では、同じ質問をした95年調査でも「良い」が9割超だった。初めてこの質問をしたインドでも「良い」は計89%に上った。

「日本を信頼できる」は「大いに」と「多少は」を合わせてタイが92%で最多。東南アジアで最も低いベトナムでも計75%だった。

「日本は世界に良い影響を与えているか」では、「与えている」がインドネシアで計91%。東南アジア、インドでは8割を超えた。

日本が国際社会で積極的な役割を果たすことへの期待も強かった。

人道復興支援のための自衛隊海外派遣に「賛成」は、インド洋大津波の被災地支援で自衛隊が派遣されたインドネシアで計83%に上った。韓国以外の国で「賛成」が「反対」を上回った。

日本の首相の靖国神社参拝を「構わない」という人は、タイで59%、マレーシアでは52%に上った。ベトナム、インドでも多数。韓国、インドネシアでは「そうは思わない」が各86%、41%で、「構わない」を上回った。

「中国の経済発展が、自国経済に与える影響」では、「プラスの影響が大きい」がインドネシアとマレーシアで66%に上るなど「プラス」が5か国で多数を占めた。「マイナス」が多数だったのは、韓国(42%)と日本(36%)だった。


デルゴン貴族には、徐々に衰弱して貰う必要が有ります。


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