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2006年09月13日Wed [11:22] 世界の話題  

体温39度の世界

最近の地球は急激に温暖化し、あちこちで異常気象なり現象が現れてきています。日本国内でも年々夏場の最高気温が上昇している傾向(昔は35度とか36度の予想など少なかった)ですし、極端な降雨もあまり無かった。それとは逆に、異常な渇水の年も少なかったように記憶しています。毎年毎年の気候がほぼ経験的な範疇に収まり、何年かおきの異常気象発生だったのです。そうでなければ日本のような農耕国家が営める筈も無く、技術も未熟だった昔の農業は成り立たないでしょう。

異常気象は世界も同様で、毎年の黄砂以外にも降り注ぐ外来の菌。これは中国内陸部の砂漠化と共に地面が抉られ飛ばされ、日本まで飛来してきた物です。最近は其処に光化学スモッグの種まで混じり、規制が進んで有り得ない筈の日本に光化学スモッグ警報を発せさせる。これは余談ですから軽く飛ばして、結局は世界の異常気象が直接日本にまで何らかの現象を惹き起こしている。これが現実です。

この地球温暖化化石燃料の関係が言われてから久しい今も、未だに世界は効果的な手段を持ち合わせていません。イギリスの産業革命に端を発する内燃機関の増加は地球大気にCO2のシートを張り、かつて哺乳類優位の世界を爬虫類(恐竜)独裁の世界へと導いた時の再来みたいです。そう、温暖化は大気中の酸素量を減らし、哺乳類の横隔膜より効果的な呼吸器官を持つ恐竜達に道を開いたのです。地球の生命連鎖の彼方、9割以上の種が絶滅した時期がそうです。

かつては活発な火山活動が地球の気温を上昇させ、今は人間の生活が上昇させています。

しかし冷静に考えてみると、まだまだ地球温暖化は人類共通の危機と認識されるには早いのです。今でも各種のデーターを基に、警鐘を鳴らす人もいます。しかし、まだまだ万人受けする程は説得力を持たないのです。地球の温暖化を人間の例で考えると、まだ微熱の状態だと言えるでしょう。これでは医者に行かない人も、多いと言う事でしょうか。早目に行く人と、本当に自覚症状が出てから行く人。

誰だって煙草が身体に悪いのと同様、化石燃料の持つ悪い点も知っているでしょう。しかし自分達の生活水準を切り詰めてまで、減らそうとする意欲には欠けるのです。日本はハイブリッド車の先進国でも有るのですが、街中を走る車は年々と大型化しています。国内メーカーも海外の高級車に対抗する為に、高排気量・高馬力の車にも力を入れています。所詮と言えば所詮、この世はパワーゲームなのです。誰もがより一層、良いポジションを狙っています。将来に予想される、体温が39度の世界に備えて。。

世界でも稀な日本人ですら、「これが現実」なのです。より個人主義が発達しているアメリカや中国が賛同しない限り、地球の温暖化は止まりません。世界の警察を自認している風があるアメリカは世界の情勢が劇的に変動(水没国家発生か、大量飢餓)で動く可能性が有りますが、情報を制限されている中国には環境技術を強制的に押し付けるしかないでしょう。それは日本技術の優位性を犯すなどとのチンケな論理では無くて、何が地球の温暖化を遅らせられるかという観点に立つべきなのです。日本の技術は必要に駆られて向上したのですし、今後も必要なら向上する余地も有るでしょう。核融合技術や電気自動車などは必須ですが、まだそれらの開発には1世紀近い時間が必要なのです。逆説的かも分かりませんが、だからこそ日本の経済活動を抑えて開発力を削ぐのは愚作かも知れないのです。民生品開発力抜群な日本が抜け落ちて、来るべき将来、誰が最新技術を広められますか?。

地球温暖化防止は世界のパワーゲームに妨げられ、このまま悲惨な目にあう人々も無くならない。利便性ばかりの追求は危険も伴い、泣かされる人も後を絶たない。

体温が39度の世界、それが間もなく訪れようとしています。元から弱い人(経済)、国には生き抜くのにもに不向きな、そんな世界が今世紀末には訪れるかも分かりません。



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2006年09月12日Tue [10:37] 世界の話題  

「餃子の王将」偽者騒ぎ

大阪は昔から粉モノ文化が盛んで、うどんたこ焼きお好み焼きなどが有名です。これら粉モノ料理が昔から好まれ、広く愛されてきたのは、大阪が古くから日本の物流の交差点として栄えた土地柄のせいなのでしょうか。今でも大阪人には粉モノ料理は愛され、街中の有名店以外でも美味しい味に出会えます。この大阪の何処で食べても当たり外れの無い美味しさが、大阪人の粉モノ料理に対する愛着と、歴史を語っているのかも知れません。

そんな生粋の大阪人である私には、何時だったか、静岡で食べたたこ焼きが忘れられません。コロコロと転がるボールのような、得体の知れないモノをたこ焼きと称して売り出すとは。一応は口に入れたものの、本物とまるで違う味と舌触りに驚き、粉の味にも失望し、ついには吐き出した。

この大阪人の粉モノ大好き文化は守備範囲も広く、イタリヤ料理や中国料理の一部も含まれます。いろんなパスタや中華麺、そして今回の餃子も含まれるのです。これらは総て、粉から出来ていますから。粉モノに五月蝿い大阪では、例え郊外や路地裏の店でも不味い店は淘汰されます。だからこそ、大阪では何処で食べても美味しい粉モノにあたるのです。ただし、それは全国レベルで言った場合ですが。

我が家の近くにも餃子の王将は4店舗ありますが、この中でお勧めできるのは2店舗です。工場から運ばれた同じ材料を使って調理しても、そこに腕の差が歴然と現れるのが料理です。その店舗が何に力を入れているのか、それにより変わるのでしょうか。事実、私の子供らですら敬遠する店が2店舗あるのです。それも1回だけでは無くて、ドライブ帰りに仕方なく何度か足を運んでいるのにも関わらずです。聞くと、餃子が美味しくないから嫌だと言うのです。まあ、それは私も感じてた事では有るのですが。。

餃子の王将


この餃子の王将は、私に初めて餃子の美味しさを教えてくれた店です。もう20年以上も昔の事ですが、その店は餃子しか置いていない、会社近くの小さな高架下の店でした。だからこそ餃子の焼き方には拘った焼き方をしてたのでしょうか、まるで中華料理のケーキのようだと。それまで餃子と言えばべしょべしょの○○餃子しか知らなかった私を、大いに驚かせてくれた店です。以来、それまで敬遠してた餃子も、遠出した際に有名な店で食べてみるようになった私です。つまり、私の餃子の原点がここに有ります。

香ばしい皮と、優しい歯ざわりの具が奏でる味のハーモニー

それでも流石に「10人前を30分以内に平らげるとタダ」に挑戦したときは、帰りの電車内にニンニクの臭いを撒き散らしながら、内心閉口していましたが。随分と昔の事です、若気のいたり。。かな?。

この餃子の王将が、タイに偽者が出たと言う事で話題になっています。ロゴや店名を酷似させた偽餃子の王将ですが、此方は「餃子の王将タイランド」だそうです。私が得た情報では中国か韓国の業者だろうと言うことですが、勿論、タイに出店では違法コピーではありません。そもそも、タイは条約に参加していないのですから。ですがね、この業者はタイ在住の日本人狙いで名前を騙ったのです。餃子の王将が持つ日本人相手のブランド力を、郷愁を、上手く利用して出店した。

なんだかなあ。。

餃子の本家本元である中華世界の業者が、日本の店名を騙ってまで出店する根性が気に食わない。料理は生き物なのですから、騙り屋に、味に拘った調理が出来るとも思えませんし。現地日本人達の、これは偽者と気づかない一時期の盛況が終われば、現地社会に本当に受け入れられるような味の開発など、努力なしに消えて行くのでしょう。

本家本元なのだから、もっと誇りを持て。とは思うのですが、彼らには無理なのでしょうね。



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2006年09月08日Fri [15:03] 世界の話題  

不等辺三角形の日米中

社説:視点 小泉時代考 日米中の関係が不等辺三角形になった=論説委員・高畑昭男
「日米関係がよいほど中国、韓国、アジア諸国、世界各国との良好な関係を築ける」(05年11月、京都の日米首脳共同会見で)毎日新聞 2006年9月4日 東京朝刊

     ◇   ◇

小泉純一郎政権の5年間は、東アジアに日本と中国の「二強」が対等な勢いで並び立ち、同一の政治・経済空間を占有しあうという歴史的にもきわめてユニークな時代の始まりにあたっていた。

「失われた10年」の停滞を克服し、国際社会で新たな存在感を求め始めた日本。他方には、破竹の勢いでひたすら経済、政治、軍事的台頭を続ける中国があった。

国連改革と安保理常任理事国入り、東シナ海のガス田開発、尖閣諸島、歴史認識、靖国……。個々の論点は別として、どれもこれも21世紀アジアの戦略空間で優位を占めたいという日中の思惑がぶつかったとみることができる。


私の見る限り、小泉純一郎政権の対外政策は当初から対米関係重視に動き、東アジア関係は2の次だったと思えます。中国は大国とは言えど、まだ国民一人一人の視点からすれば途上国です。経済、政治、軍事が破竹の勢いで伸びていると言っても、それは国内中小企業の一時期の躍進と同質だった。

中国経済は国民数からも日本の十倍、アメリカよりも4~5倍の規模にならない限りは、俗に言う先進国とも呼ばれないでしょう。そして、それは不可能事とも思えます。それ程の資源や消費が地球上に存在した事は無く、今後も予想し辛いのが現実なのですから。

つまり小泉政権はアメリカの9:11テロを基点とした対米重視によってアメリカに貸しを作り、その後の不安定な世界情勢が自分達の国内政策遂行上の不利に働かない様に画策した。これは湾岸戦争当時の日本が多大な円を出したのにも関わらず、日本は金だけ出すのかと世界中から非難され、その当時の政権の国内運営にまで影響が出たことに対する保険だった。

こう読み解くと、後はスッキリとします。

首相にそんな歴史観、戦略観があったかどうかは分からない。だが、これらの摩擦や対立は誰が首相であっても早晩起きたことだろう。その責めを日本だけが負うのは不公平だ。中国側にも、経済大国の技術や資本を求めながら、日本を政治小国に封じ込めたままで強引に「米中時代」を開こうとする露骨な狙いが感じられた。

同じ5年間は日米、日中、米中の関係がそれぞれに見直しを迫られた時代でもある。ソ連の脅威を考えればすんだ冷戦時代は遠く去り、対テロ戦争、中東、北朝鮮問題などをめぐって、米欧関係や米韓関係も微妙に変質し始めた。

欧州でもアジアでも各国の国益や国家目標が多様化し、方向感覚が見失われがちな中で、小泉首相は日米同盟重視路線に迷わずかじを切った。それが日本外交に大きな一貫性と安定感を与えたのは、重要な判断だったと思う。


このような国内問題解決に躍起な小泉政権に旧弊な手法で手を出した中国ですが、もとより郵政改革を最重視していた小泉政権に通じる筈もありません。対米関係を強化済みにしてた小泉政権では、今更過去問題で近隣の他国からとやかく干渉させる筈も無い。

靖国参拝は小泉総理の個人的な考えによる信条ですが、ここに付け入った中国や韓国は、逆に日本国内からは蚊帳の外に置かれます。日中間には東シナ海のガス田開発、尖閣諸島、歴史認識と難題は続きますが、此方は目立った進展も無く、また小泉政権は「する気」も無かった。つまり小泉総理は悠々と郵政改革などの国内懸案を進められたのです。小泉総理との首脳外交を封印した中国ですが、これは小泉総理に時間を与えただけの愚作に終わります。次に小泉総理の孤立化を目論んでみても、既に述べたように対米関係を強化しているのですから、逆に中国側の政治音痴ぶりを世界中に曝け出したに過ぎません。

オリンピックを控えた中国に日中関係を修復する時間は限られていて、ついには靖国問題を現時点で格下げするしかないまでに追い詰められた。彼我の資金・技術差を無視した旧弊思考中国の、国内事情を考えない限界だった。これが、常に自然体だった小泉政権の置き土産です。

小泉総理に高尚な歴史観や戦略観が有ったとは思いませんが、総理になろうとした時からの目標=郵政改革をブレず、その他の雑音をシャットアウトしてたのでしょう。それが中国の強引な手法をかえって際立たせ、日本国内はもとより、国際的にも中国をジレンマに陥らせた。最早、中国の言いなりを素直に信じる日本人の方が少ないでしょう。状況を見ない旧弊な手法は、時に手痛いしっぺ返しを用意してくれます。胡錦濤氏は情勢を読んでいたかも知れませんが、まだ力を発揮できずに終わった。彼の国では軍を動かしてこそ初めて全体の掌握が出来るとも言いますから、近いうちに北朝鮮を併合する可能性も有りますね。その為の歴史操作も始まっていますし、まあ、これは余談として。。

ブッシュ米政権の単独行動主義的外交は対テロ、イラク戦争などで孤立感を深めた。だが、国連などの場で「アメリカを孤立させてはならない」と動いたり、また孤立しないようにさまざまな直言や忠告をしたのも日本だった。

カーター米大統領とシュミット西独首相や、サッチャー英首相とミッテラン仏大統領(いずれも当時)の個人的関係は険悪で、それぞれの国家関係もギスギスしたものに終わった。この5年間、日米がそうした道をたどらず、米側でも「コイズミを困らせるな」といった声が聞かれたのは、単に両首脳の「ウマがあった」という皮相的なものだけではないだろう。

日米が共有する民主政治のおおらかさや言論の自由、人権意識は中国にないものだ。同盟の価値を共有する日米と、日中、米中の三角形がどちらかと言えば二等辺になるのは自然だ。一方で、米中関係も変わりつつある。日中のひび割れを経て二等辺三角形が不等辺三角形にゆがんだのは事実だろう。適切な三角形の姿を描く作業は次期首相と中国に委ねられた。


ある意味において頑固者だった総理の後は、多少なりとも融通性がある総理の方が良いでしょう。反日が世界的にも通じない偏狂な事だと知り始めた中国と、より一層強固な信念を持ちながらも「妥協するところは妥協できる」、新しい総理(その周囲)とが協力して行けば良いのです。

相手側(中国)に期待するより、自分達が何を勝ち取れるかが外交なのですから。



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2006年09月03日Sun [15:05] 世界の話題  

ミサイル再発射の兆候

北朝鮮に、ミサイル再発射の兆候があるという。米韓首脳会談の行われる今月中旬(14日)辺りが再発射の時期だと、韓国の聯合ニュースは報じている。但し、情報源が米韓情報当局とあるから、大筋は米国側の情報(韓国の偵察衛星は役立たず→日本も同様)なのだろう。ここ最近の米韓両国、その悪化した関係から見ると、大いに疑問符が付く情報だ。

米国と韓国(特に韓国)は今、戦作権移譲問題で揺れている。

この戦作権問題で「自立・自主」を信条に突き進む韓国現政権と、韓国の反米気運に嫌気を催した米国側の思惑(それは多分に、近代戦闘戦略から外れた韓国の地政学的優位性の消滅もあるのだろう)が合致して2009年度に委譲するという話が成立しているからだ。戦作権の移譲が滞りなく進めば、やがて程なく朝鮮半島駐留の米軍は縮小(あるいは撤退)するだろう。

このように朝鮮半島から米軍の影が薄くなる事を最も歓迎する筈の北朝鮮が、よりにもよって米韓首脳会談に合わせてミサイルを再発射するなど普通は考えられないからだ。それでも発射する可能性を求めていくのならば、それは米韓首脳会談が北朝鮮側の思惑から外れた場合の14日以降になるだろう。つまり韓国の大統領が軍備・情報面などで韓国側の準備が整うまでの早期委譲を拒み、戦作権移譲時期を先送りした場合などが候補となる。

しかしこのような展開は普段の盧武鉉(ノ・ムヒョン)大統領の言動からは予測し辛く、反対に、何時でも戦作権委譲は可能だと公言している。今回の米韓首脳会談では、さらなる委譲時期の前倒しすら決めかねないだろう。つまり北朝鮮としては、ただ待つだけで牡丹餅は落ちてくると読むのが正解だろう。

つまり今回のミサイル情報は、偽情報の可能性が捨てきれない。しかし現時点で納得出来るほどの情報も無いので、この情報を信じて話を進めてみる。再発射するとして、北朝鮮の狙いは何か、その照準は何処を向いているかと。

それでもミサイル再発射の準備をしていると言うことは、これは間違いなく韓国国内の戦作権早期移譲に反対する勢力相手の威嚇だろう。韓国は「自立・自主」気運から戦作権移譲そのものに反対の声は少ないものの、その時期については異論が続出している。この国では過剰なまでの民族意識から他国に戦作権を与えたままは嫌だが、とは言っても軍事に金(税金)をかけるのも嫌なのだ。普段は反日とセットになった反米に明け暮れてはいるが、大事な打出の小槌(自由主義国家群)は失いたくない。つまり普段は「自立・自主」言っていたいが、その道筋が明確に見え出すと慌てる。

米国(そして日本)との関係が経験したことも無いくらい薄れ、代わりに大きくクローズアップされてきた北朝鮮。どんなに政府やマスコミの刷り込みは有っても、北朝鮮が世界の最貧国グループに属する事は隠しきれない。ようやく後先考えない自立の、自主の代償がいかに大きいのかも、今や生々しく想像できるようになって来たのだろう。

再発射が有るとすれば、それは韓国沿岸部の可能性が高いだろう。

北朝鮮、ミサイル再発射の兆候 大型車両の動き (09/03 12:05)

韓国の聯合ニュースは3日、韓国政府消息筋の話として、北朝鮮の江原道・旗対嶺にあるミサイル基地で、大型車両数台が動いていることを米韓情報当局がつかみ、7月5日に続いてミサイルを再発射する可能性があると報じた。

北朝鮮が発射したミサイル7基のうち、旗対嶺の基地からはスカッドやノドンなど6基が発射されている。

同ニュースは、米韓軍当局が、米韓首脳会談の行われる今月中旬に合わせ、北朝鮮がミサイル再発射を強行する可能性が大きいと判断しているとしている。

同消息筋は「情報当局は大型車両にミサイル発射台が乗っていたかどうかの確認は避けているが、その可能性はある」と述べた。

同ニュースによると、別の情報当局関係者は「北朝鮮が米韓首脳会談に合わせ、ミサイルを発射する可能性は排除できず、ミサイル基地や核実験の可能性が疑われる地域での動向を注視している」と述べた。


どうせ打ち上げ花火をするなら、人々に喜ばれる花火を打て!。

打ち上げ内容、花火予算日本一
教祖祭PL花火芸術(大阪府・富田林市)毎年8月1日
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日本一ということは、名実ともに世界一の規模と内容の花火大会、ということになる。花火予算1億5000万あまり、尺玉だけで600発以上、打ち上げ総数12万余発(パーフェクトリバティー教団公式発表)という言語道断の規模。この大会は教団内では宗教的行事であり、教団の花火演出専門のチームが運営にあたっている。特筆すべきは予算もさることながらこの演出だ。いたずらに玉数を打つわけではない。ひとつひとつの花火の個性と特性を生かし切った、適材適所の組み合わせと配置、緩急によってすばらしい打ち上げ空間を形成している。それは花火大会というものが高度に完成されたひとつの究極美といえるかもしれない。打ち上げに携わる花火師の数350人以上で、日本でも指折りの業者4社が担当しており、花火の質そのものも抜群である。





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2006年07月27日Thu [20:27] 世界の話題  

バハイ教

イスラム教徒にとってイスラム教、キリスト教、ユダヤ教以外は基本的に邪教で、無宗教者は論外です。それらの人々は、終末(死後)には地獄行きが確定している存在でしかない。

ところが、ここにバハイ教と言う新興宗教が出てきたのです。

場所はエジプト。エジプトの政府系日刊紙アルゴムホレイヤやカタールの衛星テレビ局アルジャジーラ、アラビア語テレビ局ドリームチャンネルなどが、断続的にバハイ教を批判する報道を行い、国民に警戒を呼び掛けている。なそうな。

バハーイー教
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
バハーイー教は、19世紀半ばにイランでバハーウッラーが創始した一神教である。イスラム教の十二イマーム派から分派したバーブ教から発展したものだが、イスラム教とは別の宗教であると考えられている。イランでは布教を禁止されているためイスラエルに本部を持ち、現在はアメリカ合衆国などの拠点を通じて世界中に広がっている。

なお、ペルシア語の発音に即して「バハーイー」と日本語表記されることが多いが、日本のバハーイー共同体は「バハイ」と呼んでおり、「バハイ教」「バハイ信教」とも表記される。

教義

バハーイー教は伝統的にアブラハムの宗教に含まれていないが、モーセ、イエス、ムハンマドらを預言者と認めており、これにバハーイー教自身の預言者を加える。彼らとゾロアスター、釈迦などの世界の大宗教の創始者は神の顕現であり、バハーイー教の創始者バハーウッラーはそれらの最も新しい時代に生まれたひとりであるとされる。

人類の平和と統一を究極の目標とし、真理の自己探求、男女平等、一夫一婦制、科学と宗教との調和、偏見の除去、教育の普及、国際補助語(はじめエスペラント後に英語) の採用、極端な貧富の差の排除、各国政府と法律の尊重(暴力革命の否定)、アルコールや麻薬の禁止などの教義、戒律を持つ。発祥地のイラン、中東に留まらない世界的な普遍宗教としての性格を有する。

バハーイー教には聖職者はおらず、各地のバハーイー共同体は「地方精神行政会」と呼ばれる、自由に選ばれた9メンバーの行政会によって管理される。同様に、「全国精神行政会」と呼ばれる9メンバーの行政会は、全国バハーイー共同体の事務を指示し調整する役目を負う。その上に万国正義院の世界全体を管轄する9メンバーの行政会がおかれる。これらのメンバーは、成人のバハーイー教徒の中から共同体に役立つことができる信徒を互選することになっている。なお、万国正義院、全国精神行政会、地方精神行政会への立候補など、選挙運動は禁じられている。

バハーイー教では、バハーウッラーの権威から連続した「聖約」(神との契約)を重視するため、バハーウッラーの後継者アブドゥル・バハーとその後継者および「万国正義院」と呼ばれる現在のバハーイー共同体最高機関の権威を否定する信徒は「聖約を破る人」としてバハーイー共同体から除名されることになっている。

事の発端はエジプト人のバハイ教徒がイスラム教徒と同様の諸権利を求め、パスポートの宗教欄にバハイ教徒と書けるよう、当局に申し出たこと。エジプト当局はそれを拒否し、裁判所も訴えを却下しました。

バハイ教とは、1844年にペルシャ(現在のイラン)に発祥し、独自の聖典、法、暦、祝祭日を持つ一神教です。信徒数は約600万人。わずか1世紀余りで、キリスト教に次いで世界で最も地理的に広まった世界宗教だと自負しているそうです。

彼らバハイ教では、仏陀やキリスト、モハメットら世界の主要な宗教の教祖は、同じ一なる神が、それぞれその時代と地域の発展段階にふさわしい教育をするために遣わした「聖なる教育者」だと教え、同教の教祖「バブ」と、その後継者「バハオラ」を、現代の聖なる教師と位置付けています。人権民族差別の撤廃や男女同権などを主張し、今後も新たな宗教的啓示が下されるとしています。

これはまた、イスラムからすれば「とんでもない邪教」が生まれた訳です。


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